イルミナティカードが予言する「北京五輪中止」と「第１次台湾戦争勃発」の危機／嵩夜ゆう

ユーロ通貨出現を予言していたカード

　２０２２年には、冬季北京オリンピックが開催される。オリンピックといえば、平和の祭典だ。
　しかし、現在の中国を取り巻く状況は、平和とはまるで逆方向に邁進まいしんしているとしか思えない。はたして本当に、オリンピックは無事行われるのか？
　じつはそんな中国の未来を、「イルミナティカード」が予言していた。
　どういうことなのか、説明していこう。
　昨今の中国を見ると、まずは不動産バブル崩壊のニュースが目につく。さらに、国内の電力不足も深刻で、工場の半分が停電しているという。
　だが、これはきわめて奇妙なことだ。たとえば停電については、オーストラリアとの貿易摩擦によるものと報じられているが、そもそも中国は自国資源の豊富さからガスや重油ではなく、石炭火力発電を推進してきたはずなのだ。
　電力の供給量など、中国共産党のさじ加減ひとつでどうにでもなるはずなのである。
　不動産バブルの崩壊についても、中国は最近、不動産売買に関して多くの規制を断続的に設けてきた。それが今回の危機につながったわけで、要するに自分の首を自分で締めているのだ。

　このように中国の行動は、まったく合理的とは思えない。だが、もしもこれらの状況が、より大きな計画の一端だとしたら、どうだろうか。
　一枚のイルミナティカードがある。「Bank Merger」──「銀行統合」と書かれたこのカードには魚とともに、それぞれの国の中央銀行が発行している通貨のマークが描かれている。小魚から順にユーロセント、アメリカドル、イタリアリラ、日本円だ。だがここで、妙なことに気づく。

　イルミナティカードが最後に発行されたのは１９９５年。その時点ではまだ、ユーロのエンブレムどころか、ユーロ構想すらごく一部の人間にしか知られていなかったのだ。

　初めてユーロが公表されたのは、１９９５年12月16日のマドリード会議であり、それ以前はごく一部の人間にしかこの情報は出されていなかった。仮にこのカードが同年の最終ロットだったとしても、金融の最高機密が堂々と書かれることなどあり得ないのである。
　このことからも、イルミナティカードには明らかに一般の人間が知り得ない情報が含まれていることがわかるはずだ。それを前提に、カードの通貨の並びを現在の債務残高と比較するといったいどうなるのか。
　なんと、ものの見事にＧＤＰ比率から見た国債発行比率と一致する。
　仮にアメリカがデフォルト（債務不履行）をした場合、日本もイタリアも計りしれない経済的打撃を受けることになる。一歩間違えれば、連鎖デフォルトになる可能性もあるだろう。
　ただしＥＵはその枠組み上、多くの国家群と財政をともにしているため、影響を受けないかもしれない。
　それはまさに、このカードが描いたとおりの構図なのだ。

中国デジタル人民元が世界経済を支配する日

　さて、問題はこれからだ。
　これらの国々の混乱のなか、大きな口をあけ、すべてを飲みこもうとしている魚がいる。これはどこの国の中央銀行なのだろうか。
　おそらくこれは新世界秩序、つまり初代イルミナティのグランドマスターであるアダム・ヴァイスハウプトが構想していた新世界統一通貨、あるいは統一銀行にきわめて近似した存在なのではないかと思われる。
　その場合、次のような可能性が考えられるだろう。
　仮想通貨だ。
　国境も政府も介入することがない通貨が仮想通貨であり、これはヴァイスハウプトの思想とも合致する。そして、将来的にもっとも有力な仮想通貨として投機家にひそかに期待しているのが、中国のデジタル人民元だ。

　現在、すでに16億人が使っているデジタル人民元は、決済有効性の観点から見た場合、ビットコインとは比較にならないほどの力を有している。

　２０２２年末には、中国系のデジタルカードやデジタルローンサービスが、日本でもスマートフォンで使用できるようになる可能性がきわめて高い。そうなったとき、表面上は円の貸し借りではあっても、実際にはデジタル人民元で決済されていることになる。
　これが世界中に普及すれば、まさに世界統一通貨ができあがる。
　それはつまり、中国通貨による世界支配であり、中国経済の倒壊は世界の金融破綻と同意になる、ということだ。もっといえば世界最強の資本の盾を、中国共産党という政党が手に入れるという驚愕の事態が起こるのだ。
　問題はこのような壮大な計画を、本当に中国は独自に成し遂げたのか、ということだろう。それについて筆者は、きわめて疑わしいと考える。
　その理由を述べよう。
　世界中で通貨信用不安を起こしながら、一方では国内でデジタル人民元の価値を強め、不動産やその他の資産の交換価値を低める。これにより、世界の通貨のなかで絶対の信用があるのはデジタル人民元のみ、という状況を作りだすなど、ひとつの国家ではとても不可能だからだ。
　グローバルレベルで、すべてを意図的に動かさない限り、そのような現状を作ることはできない。だとすればこれは計画のなかの、たったひとつのピースでしかないはずだ。
　ならば、より大きなピースとは何なのか。それはおそらく台湾情勢であろう。そう、彼らが本当に必要としているのは戦争なのである。

原子力潜水艦をめぐる２０２２年の世界危機

　　上にあるのは「Hat Trick」というカードである。図柄を見てもらえればわかるように、左右の帽子を挟み、中央の帽子に手りゅう弾を何者かが入れている。注目すべきは背景で、白い帽子の後ろの建物が日本の国会議事堂を模しているのは明らかである。
　では、残りの建物は何なのか。国会議事堂のように、それが国家を象徴する建物だと仮定しよう。
　中央の建物は上部に段差がついているが、右の建物は明らかにビルだ。

　問題は、国家を象徴する建物が高層ビルというケースなど存在しない、ということだ。そこで帽子の色まで考慮して考えると、これが国連本部ビルを意味していることがわかる。
　つまり、国連が関係するような国際問題──すなわち戦争──を、日本の近くで何者かが計画しているということなのだ。

　思いつくのは、台湾や南シナ海、あるいは世界中の開発途上国で中国が行っている、ＥＥＺ（排他的経済水域）の部分的な借り受けなどだろう。
　これには日本をはじめ、世界各国が重大な脅威として警戒を強めている。
　また、あまり知られていないが、中国では原子力の無人潜水機の開発が急速に進んでいる。これにいち早く対応したのがアメリカとオーストラリアだ。
　それは、アメリカが自国の最高機密ともいうべき原子力潜水艦の技術をオーストラリアに供与するという、まるで世界のミリタリーバランスを破壊するような出来事が２０２１年に起こったことでもわかる。

　そして、この海での戦争を予見したカードもまた、存在する。
「Rogue Boomer」と名づけられたこのカード。翻訳すると「原子力潜水艦」となる。

　これはダブルミーニングで、カードの意味は「かなり高度な純中国製の原子力潜水艦が生まれる（生産される）」ということなのである。
　ここで軍事に詳しい読者は、疑問に思われるかもしれない。現在の中国の軍事費と研究費用では、新型の原子力潜水艦など作ることも研究することもできないのではないか、と。
　確かに、中国では日本と同様、軍事費をＧＤＰの１パーセント以内に収めるという指針が出されている。いかにＧＤＰが巨大な中国でも、予算的には厳しいはずなのだ。
　だが、中国に国際問題を起こさせたい者たちにとって、原子力潜水艦の情報提供などたいしたことではない。
　これは過去に最高機密であったはずの原子力爆弾の製造技術が、なぜか世界中に拡散したという歴史的事実からも証明可能なのだ。

カードの盤上ゲームに予言されていた台湾情勢

　問題は、そうなったときにもっとも損失を被るのは、この日本だということである。
「Wargamers」─「戦争ゲーム」というカードがある。

　大きな大陸と小さな島が、さらに小さな島を巡り、争っている。
　奇妙なことに、この手のボードゲームにあるべきコマを進めるためのマス目、グリッド線は存在しない。しかも陣営の色はさまざまで、これでは対戦型ボードゲームの形になっていない。
　つまりこれは、未来に起こる戦争の様子なのである。しかも土地の配置は、台湾を挟んだ日本と中国の状況に近い。いわば「第１次台湾戦争」を予言したカードなのだ。
　実際、台湾をめぐる近ごろの中国の動きは、きめてきな臭いものがある。
　今年の９月17日、中国は台湾周辺で軍事演習を行ったと発表した。
　対する台湾の国防部も同日、台湾が設定する防空識別圏に、中国軍の戦闘機や対潜哨戒機など延べ10 機が進入したと発表している。
　まさに一触即発の状態に近い。冒頭で述べた無秩序とも思える中国の富裕者規制は、まさにこの戦争を起こすために必要なものだったのである。
　それは、ナチスドイツの例を見ればわかりやすい。人々を戦争に走らせるのは意外と簡単で、国民の多くを貧しくすればいいだけなのだ。
　貧しく失うものが何もない国民が過半数を超えると、その国は他国への侵攻という道を選びはじめる。これは民主国家であれ独裁国家であれ、歴史を見ればなんら変わりはない。
　リアルな戦争ゲームを操る者たちは、こうした絶対的法則を利用して争いを引き起こそうとしているのだ。

ロシアとの関係をめぐり日本に襲いかかる危機

　これまで語ってきた中国をめぐる情勢と、それを示唆しさするかのようなイルミナティカードの予言。ならば日本人には、どのような未来が訪れるのだろうか。想像するのは、あまり愉快なことではない。少なくとも希望に満ちた未来とはいえそうもないからである。

「Japan」──「日本」と題されたカードは、以前から日本の終焉を予言しているのではないかと噂されていた。
　背景に旭日旗が描かれ、これはかつての大日本帝国をイメージさせる。
　ＡＢＣＤ包囲網というエネルギー封鎖を受けて排他的になった戦前のように、日本は輸入が制限されてしまうのではないかというのだ。
　まだある。拡大画像を見てもらえれば一目瞭然だが、北方領土の位置には「ＪＫ」の文字が置かれている。筆者はこれを、国境確定のサインではないかと考えている。

　仮に将来、北方領土の返還の話し合いが進んだとしよう。
　だがこの問題は、とても一筋縄ではいかない。
　返還が実現すれば、この地域に住むロシア人には多額の保証金を渡し、移住してもらわなければならなくなる。さらに国際法に基づけば、日本とロシア、双方の国籍を認める必要もある。
　結果、日本は何十兆円もの費用負担と、新たな国土保全のための国費が必要となるだろう。
　だが、そのときに台湾情勢が激化していたらどうなるのか。
　当然ながら領土問題は棚上げにするか、放棄するかしかなくなる。予算には限りがあるため、国家間の問題である北方領土より、国際問題である台湾情勢を優先せざるを得なくなるのだ。それが長期化すれば、北方領土問題は凍結され、ＪとＫの文字の位置で国境が確定してしまうかもしれない。
　さらに気になるのは、千島列島周辺に高層ビルが建っていることだ。

　台湾情勢が長期的に不安定になれば、急務になるのがエネルギー資源問題である。これまでのように船で天然ガスや原油を運んでいたのでは、国連軍へのエネルギー供給量が足りなくなる。その場合、エネルギー供給をどこに求めるのか。
　世界最大級のエネルギー資源国、ロシアに頼らざるを得ないであろう。
　そうなれば、ロシアでもっとも発展するのは千島列島地域ということになる。ものの見事にイルミナティカードは、それを描いているのである。
　次に九州の拡大図だが、四国と九州はあっても沖縄は描かれていない。
　近年、沖縄の独立問題が議論になっている。日本が沖縄から得ている利益としては、観光や軍事が有名だが、それ以外にもある。意外と知られていないが「エックスチェンジ」という、海外にインターネットのデータを通信する設備が置かれているのだ。
　沖縄にあるエックスチェンジは日本国内では最大級のものである。つまり沖縄は、軍事、経済、金融インフラという、近代国家に必要な条件をすべて保有している島なのである。
　将来的に日本の経済状況が最悪になったとき、独立できる条件はすでに揃っているのだ。しかも北九州を見ると、あたかも軍事要塞のような記号まで描かれているではないか。確かに台湾情勢が激化すれば、この位置に軍事的拠点を持つのはもっとも合理的だ。
　それさえもイルミナティカードは予見しているのかもしれない。

イルミナティが計画する人口削減はアジアから

　かつてはよく戦争ビジネスという言葉が使われた。それはすでに昔話であり、現代では戦争をしてもだれも得などしない。このことは、ヘブライ大学の歴史学者ユヴァル・ノア・ハラリ氏も指摘するところである。戦争はグローバルレベルにおいて、負債にしかならないのだ。
　だが戦争に対して、その負債を負ってでも実現しなければならない急務だと信じる人々がいる。新世界秩序という究極の目的にとって、必要不可欠だからだ。

　下にあるのは「Population Reduction」──「人口削減」というカードである。

　描かれている町並みは、日本ではない。もちろん、ニューヨークでもない。独特の円形のビルや蛍光色のライティングから、中国の上海のビル群だと推測される。そう、人口削減はアジアから始まると予言されているのだ。
　実際、世界でもっとも人口が多い人種はアジア人であり、国家では中国だ。
　人口は、国家の基礎であり、力である。「産めよ増やせよ」は戦前のキャッチフレーズだが、経済発展をしようと思った場合、人口増加政策を行うのがもっとも簡単な手段なのだ。
　だが、すべてのアジア圏の国々がそれを行えば、地球人口は簡単に１４０億人を超えてしまう。世界の支配者からみれば、地球の平均気温が１度上がることよりも、こちらのほうがはるかに問題なのだ。食料や環境問題以前に、世界の支配者が考える「自由と平等」と、アジア人が考える「自由と平等」では、価値観が大きく乖離かいりしている。

　だが二者が対立すれば、どうしても人口が多い文化がスタンダードにならざるを得ない。これこそが、彼らがもっとも警戒するところなのだ。
　そして日本は、アジア文化の中心地であると同時に、西洋諸国とアジアの中間地点でもある。
　こうした地政学的状況を考えたとき、台湾情勢を含む大いなる計画の真っただなかに、われわれ日本人はすでに置かれてしまっている。それだけは間違いない。

　問題は、この「第１次台湾戦争」がいつ、勃発するのかということだ。
　やはり注目は、北京冬季オリンピックということになるだろう。オリンピックは平和の祭典であり、世界の注目度も高い。さすがにそのオリンピックを前に戦争というカードを切る者はいないと思うのが、通常の感覚だ。
　だが、歴史を見れば戦争でオリンピックが中止になったケースは複数回、存在する。１９１６年と１９４０年、１９４４年の３回で、いずれも世界大戦が理由である。
　つまり、戦争は平和の祭典よりも「優先される」のである。　

　はたして２０２２年に冬季北京オリンピックは開催されるのか。当分、目が離せそうもない。