米国で目撃相次ぐ「回転C型」UFOの謎！ 次元のバグか異星人の宇宙船か、議論紛糾
前代未聞の奇妙な形状と挙動のUFOに、人々は「マトリックスの不具合か」「異次元から現れた宇宙船では」と戦々恐々――！
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米戦争省がUFOに関する機密情報を握る関係者らに対して、政府中枢への告発を推進する「法的免除」を発表。機密情報の大量開示につながるか――!?
米政府がUFO情報の口外を公認!?
９月14日、米戦争省が前例のない画期的発表を行った。UAP（未確認異常現象）／UFOに関する国家機密情報を、「PURSUE」に提供することを認めると発表したのだ。PURSUEとは、UAPに関する大統領情報報告・公開システムのこと。ここ数か月間、トランプ大統領の命令によって各政府機関が保有するUAPファイルの公開を主導してきたプログラムだ。
免責特権の対象となるのは、UAP関連の機密情報にアクセスしたことがある、または現在アクセス権を持つ軍人、民間職員、契約業者など。彼らは今回の措置によって、UAPに関して知っている機密情報をPURSUEの担当者へと直接提供できるようになったという。
これまで軍や各政府機関の関係者がUAP関連の機密情報を告発しようと踏み出す際、秘密保持契約（NDA）やアクセス権に関する厳格な取り決めなどが大きな障壁となっていた。UAP情報を口外すれば、規約違反による処分やセキュリティ・クリアランスを失うなど、大きな不利益を被る可能性があったのだ。
しかし今回のペンタゴンの発表では、PURSUEへの情報提供について、そうした民事・行政上の執行規定を適用しないことが明記された。つまり、これまで「話せば処罰される」と懸念されていたUAP情報を、上層部に直接報告する道が整えられたことになる。
もっとも、これは機密情報を誰に対しても自由に公開してよいという意味ではない。あくまでPURSUE担当者への情報提供を対象とした措置だ。機密情報そのものが直ちに一般に向けて公開されるわけではないが、少なくとも現政権は、これまで政府機関の各部署でそれぞれ隠蔽されてきたUAP情報の掘り起こしと開示に積極的だ。真実に迫るうえでの重要な転機となる可能性は大いにあるだろう。
UFO情報“大量開示”につながるか
今回の措置の背景には、UAPに関する情報を体系的に調査し、安全保障上の評価をおこなったうえで機密解除につなげるトランプ政権の狙いがあるという。免責特権によって、これまで表に出てこなかった情報を知る人物が、処罰される懸念を抱くことなく安心して証言できる環境が整えられたことになる。
元ペンタゴンの研究者であるエリック・デイヴィス博士や、退役軍人でありUAP研究者でもあるデビッド・グラシ氏のほか、墜落したUAPの回収について知っていると訴えてきた関係者など、数多くの内部告発者がこれまで粘り強く求めきた措置がついに実現した形だ。
やはり、米国の政府機関には、まだまだ知られざる真実が眠っているのだろう。UFO情報開示の流れをますます加速させるトランプ大統領について、苦々しく思っている政府機関職員もいることだろう。いずれにしても今回、米政権はUFO情報については告発者を守る姿勢を明確に示した。今後、どのような新事実が飛び出すか、彼の国のUFO情勢からますます目が離せない。