2025年インターネット消滅!? Y2K2X問題と昭和100年問題というデジタル時限爆弾の警告／嵩夜ゆう

決して知られることのない人類破滅へのトリガー

　今日、グローバル経済圏を語るうえで欠かせない存在が、ＩＴとインターネットである。
　インターネットはもともと、アメリカ合衆国が核戦争を前提として、世界中に張りめぐらされていた優先通信網を秘密裏につなぎ、軍事情報を共有するために作られたものだ。したがって、世界でもっとも強固な情報通信網という性質をもっている。それは一部が遮断しゃだんされても迂回することで通信ができるという、世界核戦争にも耐え得るシステムだということからもわかる。
　しかし問題は、その容量にあった。下のふたつのグラフは、インターネットにおけるデータ通信容量を表している。

　２０２０年には通信量が爆発的に増えていることがわかるだろう。そのため通信障害やシステムダウン、サーバーダウンなどが日常的に起きるようになってしまった。
　これは新型コロナウイルスによるパンデミックが発生する２０１９年以前には、考えられなかった現象だ。
　ＩＴ先進国となった中国の状況などはまさに深刻そのもので、通信容量は常に限界近くで稼働かどうしている。これに拍車をかけたのがビットコインのマイニングとゲーム通信で、いよいよ限界を超えてしまうという状況に至ったとき、これらふたつを事実上の禁止行為としたのである。
　もしもこの措置をとらなければ、信号や自動車の運行などに使われる社会的インフラの通信網がダウンする危険性があったからだ。

ネットワーク網の断絶が現実になってしまった国

　２０２２年１月15日、トンガ近くにあるフンガトンガ・フンガハーパイ火山が大規模噴火を起こした。それによって海底ケーブルが破損し、トンガと世界を結ぶインターネット網が寸断された。

　ここで読者はおかしいと思うだろう。筆者は先ほど、インターネットは世界核戦争にも耐え得る、と書いたからだ。しかし、いわゆるインターネット網の端に該当する地域は別の話となる。そこにあるのは「網＝ネット」ではなく、「先端」なのだ。だからケーブルが１本壊れただけで、アクセス不能になってしまうのである。

　現代社会においてインターネットにアクセスできないということは、すべての金融や物流から切り離されてしまうことを意味する。いまでもトンガで何が必要で、何が足りないのかはほとんど把握できていない。そしてトンガの人々は、グローバルネットワークに依存したあらゆるサービスを使えない状態になっている。
　と書くと、「いや、トンガはのどかな島国なので、インターネットがなくてもさほど不便はないのではないか」と思う読者もいるかもしれない。それは大きな誤りである。
　たとえば医療データベースにおける個人カルテは、世界のどこかのサーバーにデータが入っていて、そこにアクセスする権限が各医療機関にあるというのが実態だ。
　逆にいえば、データそのものを各医療機関が保持しているケースはきわめて稀まれといえる。
　店舗の在庫管理システムにしても、日々更新されるデータはクラウドデータになっている。そのためインターネットへアクセスができなければ、自社の在庫も把握できない。
　個人においても各パソコンやスマートフォンは、ほとんどのケースでアカウントやＩＤによるデータ管理を行っている。極論すれば、それぞれのスマートフォンやパソコンには、何のデータも入っていないのだ。

　トンガの通信障害は、決して対岸の火事ではない。容量をオーバーすれば、どこでも十分起こり得る事態なのである。
　それだけではない。グローバル経済圏におけるインターネットの脆弱性は年々加速しており、やがては人類の破滅すら招くかもしれないのだ！

ネット依存社会が起こす人類破滅へ至る道

　世界の破滅と聞くとわれわれは、核戦争を考えがちだ。しかしそれは、もはや過去の認識といっていい。

　戦争にも、コストというものが存在するからである。
　なかでも重要なのが、「人間」というコストだ。
　大量に人間を殺戮する戦争は、今日においては有益なサービスを著しく減らす原因になる。とくにグローバル経済圏においては、利益を出せる人やそれぞれの土地で働ける有能な人間を育てることが重要で、それを一挙に失うことになる大量殺戮兵器はあまりにもコストがかかりすぎる。

　資源にしても同様で、これはつまるところエネルギーの争奪戦だ。
　しかし現代社会では、領土争いの必要がない再生可能エネルギーがある。たとえば太陽から十分なエネルギーを得るために必要なパネルなどの製造・設置価格以上のコストを、わざわざ戦争にかける必要はないのである。

　これが20世紀までの世界観であれば、限られた石油などの資源は戦争を行えば行っただけ値上がりし、それを取り合うためにまた戦争をするという、一種の公共事業としての悪循環が成立し得た。しかし太陽光や地熱、風力、原子力などの発電方式が、この資源サイクルを破壊してしまったのだ。

　こうして、経済が悪化したから戦争をするという、第１次世界大戦、第２次世界大戦のスキームは使えなくなってしまった。
　これは社会学者のユバル・ノア・ハラリ博士なども指摘している点だが、では戦争がなくなった世界は平和なのかというと、そうではない。
　なぜなら戦争以上に、コストとリターンにシビアに向き合わなければならない世界となってしまったからだ。

　そして、このスタイルにより、われわれは突然の破滅とも密接につながるようになってしまった。

　それがＩＴ（情報技術）という新たな存在に対する危機だ。
　実際、ＩＴに対して国防という意識でコストをかける国はほとんどない。既存の戦争のように勝者に利益をもたらすものではないため、積極的にお金が支払われないのだ。そしてそこに、新たな問題が発生しているのである。

破滅へ至るトリガーはパソコンのなかにある

　２０２１年10月、首都圏で震度５強の地震が発生した。その影響により一部地域が停電し、鉄道各線も運転見合わせや遅延が相次いだ。

　このとき、ネットメディアでしか取りあげられなかった驚愕の事実がある。なんと日本の大手鉄道会社のメインシステムが、いまだに「Windows2000」で動いていたことが露呈したのである。「Windows2000」は「Windows98」のマイナーチェンジであり、基本システム「Windows95」とほぼ互換する。つまり、当時にして「化石」に近いシステムだ。

「Windows2000」の次からはＯＳの対応コンピューターが32ビットから64ビット方式に変更されており、計算能力があまりにも違いすぎるのだ。だからこそ世界中の大企業は、大量の旧式コンピューターからの置き換えを余儀なくされたのである。

　だが、そこには大きな問題があった。
　大組織になればなるほど、共通のシステムで連動しているコンピューターが増えていく。その巨大なシステムをゼロから作り変えるには、莫大な費用と時間がかかるのである。そのため、大きなネットワークを組んでいる企業であればあるほど、コアな部分で古いシステムがいまだに動いている──これが実態なのである。

　ではわれわれは、どれほど古いコンピューターに依存しているのだろうか。
　企業秘密にかかわることなので、実態を把握するのは非常に困難なのだが、指標ならある。ＰＣ- 98 という日本製コンピューターの出荷台数である。

　１９８２年から２００３年まで製造され、総出荷台数は一般モデルだけで１８００万台にも及ぶ機体である。そして２０２２年の現在でもなお、一部で販売やサポートが行われているのだ。
　その背景にはもちろん、大規模なネットワークをこのコンピューターで築いてしまった企業や団体が、いまさら新しいシステムに移行できない──プログラム互換ができない──という問題がある。

　これはじつに恐ろしいことだ。
　コア部分のプログラムは１９８０年代のコンピューターで動かしながら、表面だけを更新していくという多層構造が、われわれの社会的インフラの実態だということだからである。
　当然、金融や交通のインフラにおいて、ソフトウエアがハッキングされる危険性は高い。なにより、プログラムをメンテナンスできるシステムエンジニアが現役を退いているケースも多く、根幹の部分でどんなプログラムが動いているのか把握している企業や団体はゼロに近いのだ。

　そのうえで、トンガの海底ケーブルのようにインターネット網が物理的に破損し、メインプログラムを走らせているサーバーやコンピューターが全損した場合にはどうなるのか。大元のプログラムがバックアップされていないということも起こり得るだろう。
　ＩＴ社会においては、表面上こそスマートフォンや最新ＯＳ、見栄えのいいタッチパネルなどによって覆われているが、根本的な部分では世界的に弱体化の一途をたどっているのだ。
　それでも読者はまだ、そのような緊急事態は起こらないと思っているかもしれない。地震や津波などは局地的なもので、全世界がトンガのようにはならないだろう、と。だがそれは大きな間違いである。

ＩＴ社会の網はすでに老朽化が進んでいる

　マスコミは、高速通信の５Ｇやメタバース（仮想共有空間）といった、第３次ＩＴ革命ともいうべき状況を連日報道しつづけている。
　車も飛行機も船舶も自動運転が行われ、だれもがヴァーチャルな世界で遊んだり、仕事をこなしたりするという明るい未来の姿を報道している。

　だが筆者にいわせれば、そのような未来は訪れない可能性が高い。
　これまで述べてきたように、表面上はきらびやかでも、現在のコンピューターのベースシステムは、１９８０年代の古いプログラムで動かされているからだ。
　加えてハードウエアの老朽化も進んでいる。

　海底ケーブルには、すでに１５０年の歴史があるし、インターネットの電線網も、設置から１００年を経過しているものが珍しくない。
　まずはここに力と資本を注がなければならないのに、それはなかなか行われない。
　さらにいえばこれは、いわゆる「失われた20年」を過ごした日本だけの問題ではない。
　イスラエルの歴史学者ユヴァル・ノア・ハラリ博士が指摘するように、お金にならないところには費用は集まらないからだ。将来、何かが起こるかもしれない程度の危機感では、現在のシステムを何百億円もかけて最新のものにする努力が行われることはない。
　それは世界共通なのである。

　その顕著けんちょな例を挙げてみよう。
　Ｙ２Ｋ２Ｘ（２０２０年）問題だ。
　かつてＹ２Ｋ（２０００年）問題というものがあったことを、読者はご記憶だろうか。

　１９８０年代に開発されたコンピューターのカウントが、１９９９年の次の年で１９００年にリセットされてしまうため、さまざまなトラブルが発生する危険性がある、というものだ。
　このときは突貫工事でパッチファイルが組みこまれることで、なんとか難を逃れたわけだが、具体的な修正プログラムの詳細は長らく保安上の理由で極秘とされてきた。
　だがこの修正プログラムには、致命的ともいえるバグが存在していることがわかってきたのである。

Ｙ２Ｋ問題に残された根本的な大問題とは？

　わかりやすく説明しよう。

　１９８０年代に開発されたコンピューターは、西暦年が２桁で管理されていた。１９９５年なら「95」だ。
　実際に、１９９９年までは問題もなく、それですんでいた。では２０００年はどうなるのか。「00」年、つまり１９００年とコンピューターが認識し、さまざまなエラーを起こしてしまうのだ。

　そこで修正が必要になったのだが、実際に行われたのは２０００年になった瞬間に強制的に20年を足すというもので、さらに任意に最大16年を足すことができるというプログラムを実装しただけだった。

　おわかりだろうか。
　このプログラムをデフォルトの状態で使った場合、２０２０年になると再びシステム上のトラブルが発生するということになる。
　これがＹ２Ｋ２Ｘ問題なのである。
　ただし実際にはデフォルトではなく、そこに５年が追加されたケースが多いのではないかというのが、一般的な認識とされている。

　仮になんらかのトラブルがあったとしても、「25」という数字は数学上も扱いやすく、トラブルを解消しやすいというのがその理由だ。
　いや、それ以前の問題として、当時のプログラマーも、まさか今後25年も同じサーバーやネットワーク、プログラムが使われるとは考えていなかったのだろう。

　だが現実は、そうではなかった。
　時の流れは予想以上に速く、われわれはいまもなお、コアの部分で古いインフラやコンピューターを使いつづけているのである。

　そこで気になるのが、２０２０年に新たなトラブルが発生したのかということだ。
　確かに２０２０年には、いくつかのトラブルが起こっている。
　１月には世界レベルで金融インフラが止まるという事故が複数報告されたし、ドイツのハンブルクでは３月にパッチファイルが原因で、鉄道をはじめとするダイヤグラムを使用したコンピューター・プログラムや、一部の金融インフラが完全にダウンした（公式にはローカル・プログラムの更新エラーと発表されている）。

　さらに、ヨーロッパのある鉄道機関では、95台の鉄道車両が原因不明のショートを起こしている。たまたま停止中だったので事故にはならなかったが、もしも運行中であれば、歴史上類を見ない大規模な鉄道事故に発展していたかもしれない。
　またアメリカでも、ニューヨークでクレジットカードの決済システムにエラーが生じ、パーキングメーターや無人の駐車場から車を出すことができないというトラブルが続出した。
　身近なところでは、一部の自動車において、原因不明の重大な不具合が多発している。

　ご存じのように現代の最先端の自動車では、すべての制御がコンピューター依存となっている。しかもそのプログラムはほぼブラックボックス化しており、ゼロから解析を行うことは不可能というのが現状だ。
　そのベースプログラムに、２０００年問題のパッチファイルが使われていたとすれば、多くの不具合が起こったことも納得ができるのだ。
　そう、これらはいずれも２０００年問題の亡霊なのである。

本当のトラブルは２０２５年に起こる！

　だが専門家が驚いたのは障害が起こったことではなく、その件数があまりにも少ない・・・ことだった。
　なるほど、全世界でコンピューターのシステムトラブルが同時発生したのだとすれば、あまりにもその数は少なすぎる。

　ではその理由はなんなのか。
　先に述べたように、やはり２０２５年もしくは２０３６年まで不具合を先送りしたプログラマーが多かったからなのか。
　もちろんそれもあるだろう。だが筆者には、それだけとは思えない。
　ここであえて、大胆な意見をいわせていただこう。
　Ｙ２Ｋ問題に対処するプログラムが認識されていなかったのだ──と。
　読者は、なにをバカなことをいっているのかと思われるかもしれない。
　だがこれは不思議なことでもおかしなことでもない。

　１９８０年代当時、年号は直接表面上のデータに表示されるもので、それぞれの国でローカライズできる仕様になっていた。しかも日本から出荷されたコンピューターで使用されていたのは昭和インデックス、和暦なのである。

　それに加えて１９８０年代は、コンピューターの内部的な年代カウントなどどうでもいい程度の認識だった。だから日本のコンピューター会社は、公的機関で使う和暦をデフォルトとして出荷していたし、多くの国でもそのまま使われていたのだ。

　おわかりだろうか。
　表面上は「99年」＝西暦１９９９年だったとしても、プログラム内部では昭和「74年」なのである。
　これでは「00」になった瞬間に「20」を足すというプログラムを認識するはずもない。だからＹ２Ｋ２Ｘ問題で、２０２０年の亡霊はほとんど出現しなかったのである。
　だが逆にいえば、昭和カウントではまだ下２桁「00」という、人類が体験したことがない爆弾を抱えているということになる。
　これが「昭和１００年問題」である。

あらゆるデータが消滅！昭和１００年問題とは

　本誌読者であれば、昭和１００年問題についてはご存じかもしれない。
　これは昭和１００年となる２０２５年に、コンピューターが「昭和00年」という年号をカウントしてしまうことで生じるプログラムの不具合を指す。
　２０００年問題は時間が逆戻りしたとコンピューターが勘違いするバグだった。もちろんそれだけでも十分な脅威なのだが、昭和00年となると問題が異なる。なぜなら時間カウントが消失してしまうからだ。
　カウントが「00」というコードに書き換わるということは、すべてのデータが無効化することを意味する。しかも現在の多くのシステムプログラムでは、何年何月何日といういわゆるタイムスタンプがなければ、基本的に不正入力と認識される。
　昭和１００年問題の恐ろしさは、まさにこの点にあるといえる。

　ネットワークの根幹、あるいは金融機関の基幹コンピューターに付随するコンピューターに、たった１台でも和暦をベースにしたものがあれば、ネットワークに関連するすべての通信が不正なものと認識され、他のコンピューターに情報を受け渡すことができないという事態が発生するからだ。
　そもそも１９８０年代と現代とでは、コンピューターの在り方が大きく異なっている。今日では国家の保安の中核を担うものと位置づけられ、それゆえにどこでどのようなシステムが稼働中なのかは国防機密となる。もちろん絶対に公開されることはない。
　しかも、１９８０年代から２０２０年代にかけては、多くの金融機関が統合された。その際には、基幹コンピューターの内部プログラムを共用しなければならない。
　ある日本のメガバンクでは、統合に10年以上の歳月をかけ、しかも一部はいまだにマニュアル調整が必要という状況だという。
　かといって新しいシステムを作る場合、金融機関が動かなくなるという事態も起こり得る。かつての山一證券ショックのような資金ショート、お金の流れが止まることによる大量の黒字倒産を発生させる恐れもあるのだ。

　どうだろう。危機の本質が見えてきたのではないだろうか。

　最悪のケースを想定した場合、すべてのコンピューターが昭和１００年＝２０２５年に機能を完全停止する。
　この規模でシステム障害が起これば、復元はほぼ不可能だ

　コンピュータープログラムにおいて、「00」というコードは、それほど危険な数字なのだ。これが頭についてしまった場合、以後のデータはすべてが消されるという意味になる。
　身近なところでいうと、ハードディスクをフォーマットしたり、内部データをすべて消去した場合、データの頭には「00」が書き加えられる。すると表面上はデータが消え、内部データは通常のソフトでは読み取れない、という状態になるのと同じだ。

　だが、これでもまだ軽傷のうちといえるかもしれない。

　たとえば世界の金融データについて、どれが正しくどれが間違っているのかわからなくなってしまえば、電子的な取引は不可能となる。ましてや暗号資産のジャンルに属する仮想通貨や非代替性トークン、つまりＮＦＴと呼ばれる複製不可能なデジタルアート作品などの所有者情報なども確認できなくなる。これでは金融が成り立つはずなどないのだ。

　ならば円やドルを物理的に持っていれば大丈夫かというと、これもそうではない。
　紙幣や通貨は、金融市場が健全に動いているからこそ相対価値が証明され、価値を擬似的に与えられている。つまり、市場や中央銀行の裏打ちが必要なのだ。しかしその市場や金融機関はコンピュータートラブルにより完全に停止している。
　そもそも現代の金融は、金本位制や銀本位制からは完全に脱却したものだ。現代の兌だ換かん紙幣の裏打ちはとどのつまり、健全に動いているグローバル市場なのである。
　したがって世界規模でのデータクラッシュが起こった場合、預金通帳はもちろん、現物紙幣すら何の価値も持たないものになる。

　実際、震災や大規模災害の被災地では、電池や灯油など貯蓄できるエネルギーと水や食料の物々交換といった光景がよく見られた。
　これなどは紙幣が無意味化してしまったときに、確実に財産であることを証明できるものがもっとも重要かつ強いという顕著な例といえるだろう。
　そして──こうした経済崩壊のあとに訪れるのは、国家間におけるパワーバランスの崩壊になるはずだ。

（月刊ムー2022年4月号初出記事から抜粋）