異星人の存在をトランプが公式発表すると世界規模の金融危機になる！ 英中央銀行の元アナリストがその理由と対策を訴え

UFOの公表で金融市場がパニックに!?

　UFOとエイリアンの存在が公然の事実となる日は近いのか――。

　英紙「Daily Star」よれば、同国のドキュメンタリー映画監督であるマーク・クリストファー・リー氏は米政権の内部関係者から、米大統領による「人類を永遠に変える」演説の原稿がすでに用意されていると聞かされたという。

　リー氏によれば、世界中の注目が北米開催のFIFAワールドカップに注目が集まる2026年7月8日に、トランプ大統領が世界に向けて演説を行い、UFOとエイリアンについての真実が開示されるとのこと。

　人類史レベルの一大イベントとなる“その日”、いったいなにが起きるのだろう。

　英紙「Sunday Times」によると、英中央銀行（イングランド銀行、BoE）の元アナリストであるヘレン・マッコー氏が、米トランプ政権による地球外生命体に関する情報開示に備える必要性について、同銀行のアンドリュー・ベイリー総裁に書簡を送ったという。トランプ大統領による“真実”の公表は、金融市場を大混乱に導くため事前の対策が必要であるというのだ。
　
　世界最大の暗号通貨に基づく予測市場「ポリマーケット（Polymarket）」によると、エイリアンの存在が明らかになる事態はこれまで考えられていたほど突飛なものではなく、現在、2027年までにそのような事実が明らかになる確率は12％と見積もられている。

　ここ数年、 UFO／UAP現象について発言する（信頼に足る）政府高官が増えている。たとえば、マルコ・ルビオ国務長官、ジェームズ・クラッパー元国家情報長官、キルステン・ジリブランド上院議員をはじめとする多くの重要人物が、昨年公開のUFO関連ドキュメンタリー『エイジ・オブ・ディスクロージャー』に出演し、UAPと非人間知性について口を開いている。同作の監督、ダン・ファラー氏によれば、現職の米国大統領がそのような情報を開示するのは、もはや「時間の問題」であるという。

　そして、情報開示は一般大衆に広範な存在論的ショックを引き起こす可能性があるため、マッコー氏は事前に経済的準備をしておく必要があると考えている。実際『エイジ・オブ・ディスクロージャー』では、スティーブン・ムニューシン元米国財務長官が同様の懸念から地球外生命体に関するブリーフィングを受けたことがあると明言している。

「市場参加者が従来の手法による資産価格の決定について確信を持てなくなると、破局の予感や高揚感によって金融市場で極端な価格変動が生じ、市場全体の信頼が失われる可能性がある」とマッコー氏は書簡の中で言及したという。つまり、来るべく“その日”に金融市場は完全なパニックに陥り、崩壊するということだ。

ビットコインが急騰する!?

　さらにマッコー氏は、このような情報開示の影響は世界中に波及すると指摘。米国からの声明は、すべての国に対して数時間以内の対応を迫り、同盟や防衛協定、そして科学的枠組みなどが見直される必要も生じてくる。金融規制当局は市場の安定化に奔走し、各国政府は情報の発信を制御しようとする。開示からの最初の数時間、世界は既存の危機管理体制を凌駕するレベルの情報過多を経験する可能性がある。このようにして地球上のすべての国が同時に、同じ不安定化をもたらす暴露に直面した前例はこれまでにない。

　今日のあらゆる資産は生産能力と希少性に応じて価格が決定されており、金は採掘限界があるために高い価値を持ち、通貨は国家の権威によってその価値を維持し、エネルギー市場はインフラ需給に応じて変動する。

　しかし、より優れた先進技術をもつ地球外生命体の存在が開示されると、これらの基盤は根底から確かさを失う。不確実性の範囲がリスク計算の前提を超えることで市場は価値を評価できなくなり、たとえ地球外生命体による直接の介入がなくても、その情報開示だけで世界規模の価値評価モデルに大混乱をもたらすのだ。

「もしも公式発表があり、誰も異論を唱えないようなきわめて明確な証拠が提示されれば、数時間のうちに金融市場は完全に不安定化するだろう」（書簡より）

　マッコー氏はまた、地球外生命体の情報が実際に公開された場合に起こり得るいくつかのシナリオを概説した。その一つには、伝統的な政府の権力構造への信頼が失われる可能性から、安全資産としてビットコインへの逃避が進むというシナリオもあるという。

「人々が政府の正当性に疑問を持ち、政府保証の資産への信頼が失われた場合、ブロックチェーン（分散型台帳）方式のビットコインなどのデジタル通貨がより魅力的となるだろう」（書簡より）

　また、マッコー氏は伝統的でアナログな代替資産である金（ゴールド）に何が起こるかについて、２つの異なる見解を示した。

　一つは、金がビットコインと同様に金融の安全性と安心感の源泉となる可能性。一方、もう一つの可能性は、宇宙航行技術の進歩によって新たな採掘プロジェクトが生まれ、貴金属の供給が大幅に増加し、金市場に恐怖が広がる可能性だ。

　宇宙採掘プロジェクトによって金が最終的に大幅な価値下落に直面するという指摘は、ビットコイン支持者による議論の中でこれまでにも頻繁に取り上げられている。

　宇宙での貴金属採掘は、現在では経済的に採算に合わないと考えられているが、たとえばNASAは2023年10月13日、金属が豊富な小惑星「プシケ（16 Psyche）」を調査する無人探査機「サイキ」の打ち上げに成功している。

　人類は自分たちが見渡す限りの範囲で最も進んだ文明であるという前提に基づいて、経済、政治、そして防衛システムを構築してきたが、その前提が崩れるとなれば、あらゆるモデルの修正が必要となる。各国は情報開示後ではなく、開示前に国民、制度、そして市場に対して準備を整えなければならないとマッコー氏は警告する。

　はたしてトランプ大統領がこの夏にも世界に向けてUFOと異星人についての“真実”を明らかにするのだろうか。もしそうなら、人類史の転換点となる“その日”に向けた準備と覚悟が求められているのだろう。

【参考】
https://gizmodo.com/the-disclosure-of-aliens-could-cause-a-bitcoin-rush-former-bank-of-england-analyst-says-2000711471
https://www.abovethenormnews.com/2026/01/19/bank-of-england-alien-disclosure-warning/